近年、さまざまなビジネスチャットツールがリリースされ、業務のやりとりできる無料ツールから、幅広く活用できる有料ツールまであります。なかでも、有料のビジネスチャットツールは高額というイメージですが、割とリーズナブルな値段で組み込むことができます。もし検討しているのであれば、ぜひ組み込むようにしましょう。

基本的に無料で使えるものが多い

ビジネスチャットを使いたいが、どのくらいのお金がかかるのかわからないという人もいるかと思います。しかし、無料で使えるビジネスチャットツールでも、かなりの機能を使いこなすことができます。たとえば、数人程度のビジネスパートナーとやり取りするのであれば、1つのチャットルームで十分でしょう。ツールによっては、スマートフォン1つで簡単に管理でき、迅速な連絡を取り合うことが可能です。

小規模であれば、チャットルームが重たくなったり、メッセージをストレージに保管できなくなったりといった事態に陥らないはずです。

ただ、あまりにも大人数になってくると、サーバーが重たくなってしまったり、メッセージの保管がクラウドサーバーでできなくなったりします。そのため、大人数でやり取りするのであれば、有料のビジネスチャットツールを検討しましょう。

無料で物足りなさを感じた時に有料にする

無料のままだとサーバーが重たく、なおかつ人数が増えすぎて管理できないとなったら、いろいろな機能が搭載された有料アプリを利用しましょう。

有料のツールを新たに選択するほか、無料だったものを有料にアップデートするとやり方もあります。これなら、今まで使い慣れているユーザインターフェイスをそのまま引き継げます。

ただし、全く新しいビジネスチャットツールを利用するとなった場合、ツールの使用方法をあらかじめ理解しておく必要があるため、気をつけておきましょう。

料金は意外とリーズナブル

有料のビジネスチャットツールの料金は、サービス提供会社によってバラバラですが、全体的な傾向としてリーズナブルです。また、段階ごとに料金を設定するツールがほとんどです。

たとえば、大手ビジネスチャットツール「Chartwork」の「ビジネスプランの年間契約」であれば、1ユーザーにつき月額500円でりようできます。ストレージも1ユーザーにつき10ギガバイトまで使用でき、やり取りできるユーザーやコンタクト数も無制限になるため、業務に活用しやすくなります。

また、世界各国の大企業にて採用されている「Slack」の「プロの年払い」は、1ユーザーにつき月額およそ1,050円（※ドル円換算）となっています。

多くのツールでは無料プランが用意されており、制限がかけられています。しかし、少額の有料プランに切り替えるだけでも、メッセージのやり取りや、連絡するクライアントさんの数が無制限になるため、十分活用できるかと思います。

このように、ビジネスチャットツールをうまい具合に使いこなして、ビジネスを有利に進められるようにしたいところです。

業務用アプリを使いこなす場合は

有料のビジネスチャットツールでも十分活用できますが、大企業などといった大人数でビジネスチャットを使いたい場合は、大人数向けプランのツールを選びましょう。

さらに、ハイレベルなビジネスチャットツールを提供してくれる業者と法人契約を交わして、業務用ツールを購入する方法もあります。この方法であれば、定期的なメンテナンスを施してもらうことができます。

そのため、企業にあったツールを選びましょう。ここからは、サービス提供会社の選ぶポイントを紹介します。

業者選びのポイント

チャットツールを導入して終了というわけではなく、末永くメンテナンスやアドバイスをしてくれるような、良心的な業者と契約を結ぶようにしましょう。今はITソリューションが中心の時代となり、ビジネスチャットツールを会社に導入することが当たり前になってきました。

ただ、できるだけランニングコストを削減したいというのであれば、コストとツール性能との釣り合いが取れているような、評判のよい業者を探すことが重要となります。ネット上の口コミサイトなどに目を向けながら、いろいろな企業で選ばれ続けている業者を選ぶようにしましょう。

ひとつの業者に絞ったら、どのようなビジネスチャットツールがあり、どんなシステムになっているのかを調べておき、打ち合わせを綿密にしておきます。そのうえで判断すると、無難に選ぶことができます。

まとめ

今回は、有料のビジネスチャットツールに焦点を当てて紹介しました。無料のツールでも十分活用できますが、やり取りできるユーザー数やツールの使用期間が制限されていることが多いです。ただ、選んだビジネスチャットツールの規模、そして用途などによって、かかる値段が大きく変化します。できるだけリーズナブルな値段で使えるツールを見極めながら、ビジネスにもたらす効果が大きく、コストパフォーマンスを引き出せるツールを選びましょう。